Q&A

よくある質問

低廉な費用で最大の訓練効果を

操縦訓練や座学訓練、各訓練課程や授業時間など、寄せられることの多い質問について回答と併せて掲載しています。気になる点・ご不明な点があればお気軽にお問い合わせください。当アカデミーは、費用対効果の高い本格的な訓練の提供を目指しております。
Q 自家用操縦士の取得は難しいでしょうか。
A

本来であれば、難しくはありません。アメリカのまともなスクールであれば1〜3ヶ月程度で取得出来るでしょう。


しかしながら、フィリピンでは自家用操縦士を取得出来ずに帰国する例も多く見てきました。

取得出来ても、自家用だけで半年や一年以上かかる場合も、何度も見ました。


しかも、訓練を途中で止めても一切返金はありません。

悪質なフライトスクールに関わると、時間もお金も未来も、根こそぎ奪われるのです。

Q 海外であれば40を超えていても可能性はあると聞いたのですが、本当でしょうか。
A

国によって違うので断言は出来ませんが、完全未経験で40を超えてゼロから始めても一般的には厳しいのではないでしょうか。

日本よりは可能性はあるかも知れませんが。

ただ、もしグリーンカードをお持ちであれば、アメリカであれば十分可能性はあるかと思います。

Q f-ATPLとは何でしょうか。
A

フローズンATPLとは、事業用操縦士技能証明保有者が定期運送用操縦士の学科試験に合格した状態です。EASAなどではこうした概念があり、エアラインへの就職で求められるようですが、日本にはそうした概念は存在しませんので、定期運送用操縦士の学科試験に受かっても、何ら意味はありません。


Q 飛行時間は重要でしょうか。
A

国により異なります。

アメリカでは副操縦士であってもATPLが必要となります。飛行時間1,500時間以上等の要件がATPLの取得に求められるため、アメリカでは教官などで飛行時間を貯めています。(なお、アメリカでは小型機でもATPLの試験を受けられますが、他の国であれば大型機でないと受験出来ません。そうしたことから間隙を埋める為にアメリカでは、ATP-CTPが導入されました。)

対して、それ以外の多くの国では、小型機で飛行時間を積んでもさして有利になる訳ではありません。「小型機と大型機は別物」という考えもあり、そうしたことからMPLが導入されるに至っています。

なお、日本の所謂「使用事業」では遊覧飛行などの航空運送事業も行うため、500時間以上の飛行時間は必要とされているのではないでしょうか。


Q 民間のフライトスクールで資格を取り、就職することは難しいでしょうか。
A

既に、自社養成、航大、私大で雇用市場は飽和状態であり、それ以外の民間施設で資格を取得した場合、仮にエアラインへの推薦制度があったとしても、就職は厳しいです。

(推薦制度がなければ、事実上不可能です。そもそも公募自体ほとんどありません。)


今後はより一層その流れが顕著になっていくでしょう。

日本の企業が欲しいのは新卒なのです。

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