Q&A

よくある質問

低廉な費用で最大の訓練効果を

操縦訓練や座学訓練、各訓練課程や授業時間など、寄せられることの多い質問について回答と併せて掲載しています。気になる点・ご不明な点があればお気軽にお問い合わせください。当アカデミーは、費用対効果の高い本格的な訓練の提供を目指しております。
Q 30歳を超えておりますが、どのようにしたらいいでしょうか。
A

明確な答えはありません。

しかし、航空留学仲介業者や海外日系スクールにつけ込まれ、口車に乗せられて、鴨にされてはいけません。

現状をお伝え致しますので、ご相談ください。

Q 自費で訓練する場合、何が最も重要ですか。
A

「カネ」と「フライトスクール選び」です。

悪質なフライトスクールに騙されて、時間とお金を無駄にする事例が後を絶ちません。

例えば、以下のようなフライトスクールがありました。

・教官がブリーフィングすらまともに行わない。ただフライトをするだけ。

・教官が訓練に遅刻。ドタキャン。

・試験日程が決まっても、一切連絡なし

・契約時に全く話しの無かった多額の追加料金を、後から請求される

・訓練生が多すぎて、殆どが待ち時間。滞在費がひたすら嵩む。


こうしたフライトスクールは宣伝に一生懸命で、不都合な実態については一切話しません。


なお、就職に当たっては「年齢」、「タイミング」と「コネ(推薦制度含む)」です。

Q 飛行適性検査対策はどのようなものを行なっているでしょうか。
A

当アカデミーでは、FTDを使用した飛行適性検査対策は行っておりますが、それ以外の検査については、以下をご参照のうえ、事前に対策等を行っていただきますようお願い致します。


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Q 日本のライセンス取得を勧めないのは、具体的になぜでしょうか。
A

新卒一括採用の考えがある日本では自社養成、航大、私大がエアラインパイロットの出身ソースとなっており、いずれも内定率は9割近くになります。

一方、それ以外の施設では推薦制度があっても内定率は現状良くて6〜7割であり、低下傾向にあります。


推薦制度等でエアラインに採用が決まらない場合、公募で応募することとなりますが、採用される為には経験を積む必要があります。ですが、飛行経験を積むためにはどこかに採用されなければならないという循環論法に陥り、いつになっても経験は積めず、ただ年齢を重ねるだけになります。

(なお海外と異なり、日本の使用事業は自衛隊出身の熟練したパイロットか専門学校卒の若年者が採用される傾向にあり、使用事業は経験を積んで次に繋げる場ではありません。)


つまり、多額の費用をかけて日本のライセンスを取得しても、可能性の高くはない推薦制度に全てを賭けるしか選択肢はありません。(推薦制度がない施設であれば、最初から何の見通しもありません。)

果たして、その一か八かの賭けに数千万賭ける価値があるでしょうか。


滞在資格等の問題はありますが、海外で教官から経験を積み、海外でキャリアを築いていく方が遥かにいいのです。

Q フィリピンでの操縦訓練はどうでしょうか。
A

やめた方がいいでしょう。

私自身、フィリピンのライセンスも持っていますが、悲惨な実態を多く見てきました。

訓練の質は低く、訓練生が多すぎて膨大な待ち時間が発生する。自家用操縦士の取得に半年や一年以上かかる例もある。更に、一旦払い込んだら一切返金しない悪質なスクールも存在します。


ライセンスに有効期間があるのみならず、毎年CAAPの試験を受けなければ、ライセンスをカレントに維持できない。さらに資格を取得しても殆ど未就職です。


はっきり言って、フィリピンのライセンスなど持っていても紙屑以下です。


膨大な時間とお金を失った先には、夢を諦めざるを得ないという結果が待っています。


スクールの口車に乗せられてはいけません。

時間もお金も無駄にしたくないならば、アメリカ、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、ヨーロッパ辺りが無難でしょう。


Q 自費での操縦訓練に未来はありますか。
A

ありません。

世界中で有資格者が余っています。

フライトスクールの甘言に騙されてはいけません。


趣味で自家用操縦士を取得したいというので無ければ、自費での資格取得はやめた方がいいでしょう。


Q 海上保安庁の有資格者採用はどうでしょうか。
A

現在は、回転翼の有資格者のみを対象としております。


一昔前とは、状況は大きく変わっております。一部のスクールの甘言に騙されないよう、注意が必要です。


Q 30代後半でもエアラインに入れたと聞いたことがありますが、本当でしょうか。
A

かつてはそういう時代もありました。2010年ごろは、フルライセンスならばほぼ全員エアライン等に入れ、自家用操縦士すらも募集の対象としていました。


しかしながら、今は時代が大きく異なります。フルライセンスでも推薦制度での内定が決まらなかったり、30を超えていればほぼ不可能でしょう。

Q エアラインパイロットになるには年齢別にどのような道があるでしょうか。
A

25歳までであれば、航大か自社養成を目指すことになるでしょう。

25歳〜30歳であれば、自社養成しかありません。

30歳を超えれば、自費で資格を取っても、自衛隊の部隊で飛んでいた等で無い限り、日本での就職はないでしょう。


Q 一部のフライトスクールが用意している奨学金とは、何でしょうか。
A

奨学金と銘打ってあるだけであり、実質は単なるローンです。

推薦制度が無い限り、就職は厳しいと言えますが、そうした中でも何とか生徒を獲得出来ないかと編み出したのでしょう。

手を替え品を替え、フライトスクールは顧客獲得に必死なのです。


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