よくある質問
低廉な費用で最大の訓練効果を
国によって異なりますが、2030年問題がボーイングにより唱えられて以降、これをビジネスチャンスと捉えた世界中のフライトスクールで過剰な養成が行われ、インストラクターになることさえ難しくなっているのは、共通しているかと思います。
パイロットが足りないのではなく、正しくは機長が足りないのです。 副操縦士や未就職の有資格者は多くいます。
論点をすり替えて、ビジネスチャンスとし、産官学が一体となり甘い汁を吸っているのです。
やめた方がいいでしょう。
一見安そうに見えますが、本当に安いでしょうか。
一時間当たりのウェットの料金を比較しても、アメリカより安いとは必ずしも言えないのではないでしょうか。
コースに組み込まれている訓練時間が少なかったり、算入されていない費用があったりします。
訓練の質も低い上に、アメリカでは考えられないような時間を要している場合も多くあります。
(私自身、フィリピンのライセンスも持っていますが、悲惨な実態を多く見てきました。)
また、国によっては資格を維持するために膨大な費用と時間を要したりして、結局は高くつきます。
さらに昔と異なり有資格者で溢れており、現地の航空会社に外国人が入ることは至難です。
なお、学校によっては費用を払い込んだら一切返金しない悪質なところもありますので、注意が必要です。
訓練の質の高さとライセンスの世界的な通用度の高さからです。
当アカデミーでは、ATP flight schoolを推奨しております。
「パイロットが足りない」「年齢は関係ない」などと謳っているところは、要注意です。現実とは大きくかけ離れております。
ありません。海外でインストラクターなどで飛行経験を積んできた等でなければ、時間とお金が無駄になる可能性が高いです。
本当です。
フライトスクールの営業担当が考えていることは、如何に売上を上げるかだけです。
その先の事は自己責任です。
一旦口車に乗せられて入れば、ハイエナの如く、金をたかり続けます。
特に仕事を辞めて訓練に入ってしまった場合は悲惨です。
退路を絶ってと言えば聞こえはいいですが、年功序列、生涯雇用の慣習が残るこの日本では、まさに人生詰みなのです。
事業の譲受をご希望の方は、当アカデミーまでお問い合わせください。
国により異なります。
日本やアメリカのライセンスに有効期間はありません。
特定技能審査やflight reviewを2年に1回受ける必要はありますが、受けなくても失効するわけではありません。
その他、飛行の種類により、法が定める「最近の飛行経験」を充足しておく必要はあります。(アメリカの場合、最近の飛行経験の要件を満たさない場合、計器飛行証明の試験を受け直さないといけない場合もあります。)
一方、フィリピンのライセンスには有効期間があり、徒過すれば失効します。
さらに、ライセンスをカレントに維持するために、毎年訓練及びCAAPのチェックを受けなければならず、外国人はその度にNBI、SSP等の書類も要求され、ライセンスを維持するだけで膨大な費用と時間を要します。
就職できません。
以前、インドネシアの某リージョナルエアラインの幹部に聞いたのは、「自国にもフライトスクールは多く存在し、ライセンシーもいる。だが、スキルが低いため、ローアワーでも外国人を採用している」ということでした。
フィリピンのセブパシフィックも自社養成を行なっておりますが、訓練地はオーストラリアです。
東南アジアで訓練をすることは、時間もお金も無駄にすることに他ならないのです。